China Free Furufuruの毒吐きブログ♪

嘘つき鳩ポッポの本音が出てしまった。

鳩山の将来的な計画は、日本を中国や朝鮮に売り飛ばして、手にした売国金を両手に引き下げてブルネイなどの無税の国に経移住しようと思ってるのは明々白々だ。

だが、この鳩山の軽率で重大な失言の事実を報じてるのは残念ながら産経新聞だけである。

何とかして日本を中国の一部に組み入れようと必死になってる、ＮＨＫ（日本非国民協会）朝日新聞（赤旗アカ日新聞）・毎日新聞（毎日恥知らず新聞）等は、鳩の失言すら取り上げていない。

この発言が麻生前総理ならＮＨＫ（日本非国民協会）朝日新聞（赤旗アカ日新聞）・毎日新聞（毎日恥知らず新聞）などはどう騒ぎ立てただろうか。
想像に容易だ。


日本のメディアを信用してるのは、頭の中がお花畑で何も考えていない専業主婦や恍惚とした頭脳で理解力の無い阿呆だけだろう。

オナラしながらテレビ見ててもいいが、少しは頭を働かせてたら、民主には投票しなかったはずなのだが・・・。

ＮＨＫ（日本非国民協会）朝日新聞（赤旗アカ日新聞）・毎日新聞（毎日恥知らず新聞）の売国メディアよ！
多くの阿呆を騙して日本を中国の一部にする報道は止めなさい！

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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091115-00000045-san-pol


【シンガポール＝松本浩史】鳩山由紀夫首相は１４日、シンガポールでブルネイのボルキア国王と会談し、個人に対し所得税が課せられていない同国の税制について、「国民に税金が課されていないと聞いた。日本国民もブルネイに移住したいと考えるだろう」と述べた。

　国民に課税している日本政府のトップとしては不適切な発言である上、首相自身は政治資金収支報告書の虚偽記載問題で、自民党の大島理森幹事長から「脱税の可能性がある」と追及を受け、「税はしっかりと払っている」と反論した経緯がある。加えて、首相自身の資産報告書などの記載漏れも発覚したばかりで、「軽率発言」とのそしりは免れそうにない。

「社会主義」とは独裁政治であり人権無視の政治を言う、妙な言いがかりは止めなさい！

ま、昨日の見直し作業の「仕分け人」のやり方を見てると、民主政権になっての小沢独裁と言う批判は否定できないが・・・。


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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091112-00000014-rcdc-cn


2009年11月11日、中国のブログサイト・環球博客に「日本こそ本当の社会主義国だ、と日本人が言っていた」と題した記事が掲載された。日本の老人ホームを視察した筆者は、その豪華な施設と手厚い介護に驚きの声を上げている。以下はその内容。

東京都港区の老人ホームを視察した。この施設が政府から年間80億円もの補助金を受け取っていると聞き、驚いた。立派な施設に手厚い介護。半身不随のお年寄り用に1台1000万円もする全自動の風呂まである。突然、院長に「中国にアウトソーシングする気はないか」と聞いてみた。以前、南の海南島にどこかの先進国が老人ホームを建てたという話を聞いたことがある。中国なら、この10分の1のコストで同等のサービスを提供できるはずだ。だが、院長は「お年寄りは商品ではない」と即座に断った。

【その他の写真】

日本は高齢者の福祉にこれほど税金を注ぎ込んで、大丈夫なのか？ところが、多くの日本人は「日本こそ本当の社会主義国だ」と言っていた。確かに、所得税の最高税率だけを見ても中国の45％に対し、日本は75％にも上る。ある大企業の社長は、「手取りになると、実は自分の秘書とあまり変わらない」と教えてくれた。

日本は経済が十分に発展した後に高齢化社会に入ったため、老人ホームに巨額の補助金を拠出できる体力が温存されている。だが、中国はどうだろう。経済が十分に発展しない段階で、すでに高齢化社会に突入してしまった。だが、今の若者が高齢者になった時、誰が面倒を見るのか。中国は今、人口政策を見直す時期にきているのかも知れない。今ならまだ、間に合うはずだ。（翻訳・編集/NN）

生まれた時から環境汚染に浸ってきた中国人でさえ、中国の環境汚染に体調不良を訴えている。

美しい環境の日本で生まれ育った日本人では、中国での生活は致命的な被害を受けてることでしょう。

その事実を全く報道しない日本のメディアは、どう責任を取るのだろう。



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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091112-00000010-rcdc-cn


2009年11月11日、珠江デルタ地域で実施した環境汚染に関するアンケート調査で、4割以上が1年以内に環境汚染による身体の不調を感じたことがあると答えた。南方日報が伝えた。

調査によると、珠江デルタ地域の環境全般について、「満足」「やや満足」と答えた人は30．7％、「普通」は43．8％、「不満」「やや不満」は25．1％だった。水環境については、43．0％が「汚染されている」、特に「河川の汚染」を指摘した人は57．1％に上った。「飲み水」については、65．6％が「水道水は飲めない」と答えた。

【その他の写真】

大気汚染については、「自動車の排気ガスがひどい」と答えた人が69．6％に上った。また、1年以内に環境汚染による身体の不調を感じたことがある人は、41％。「せき」「のどの腫れ」「イライラする」はそれぞれ約4割、「不眠」「風邪」はそれぞれ約3割、「息苦しい」「気管支炎」「皮膚の病気」もそれぞれ2割以上に上った。（翻訳・編集/NN）

契約を解除する建築会社は、１００％大手ゼネコンかその配下の建設会社だろう。
エリート意識の強い企業のすることは、人間味に大いに問題がある。

そもそも、大手ゼネコンは「生活保護企業」と言うべき企業だ、即ち 公共事業がないと自立できない企業と言うこと。

そんな独り立ち出来ないハンパな企業と社員が、妙なエリート意識を持ってる事こそが、世間から指を指されることに本人たちは気が付いて無いのだろう。



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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091114-00000037-sph-soci


英国籍の英会話講師、リンゼイ・アン・ホーカーさん（当時２２歳）の死体遺棄容疑で逮捕された市橋達也容疑者（３０）が、逃亡中に住み込み勤務していたと公開写真を見て気付き、警察に通報した大阪府茨木市の建設会社が、取引先から相次いで契約を打ち切られていることが１３日、分かった。建設会社関係者によると「社員の身元もきちんと調べない会社とは、取引できない」として契約を解除されることが続いたという。一方、千葉地裁は同日、この日も食事を口にしていない市橋容疑者の拘置を、２２日まで認める決定をした。

　通報があだになった。　０８年８月１９日から０９年１０月１１日に姿を消すまで、約１年２か月間、市橋容疑者を雇っていた建設会社。警察へ通報後、市橋容疑者が勤めていたことが知られるようになり、取引先数社から契約を完全に打ち切られた。ほかにも、一時的な取引中止や、新規契約交渉が難航する例もあったという。

　ただ、同社社長は「殺人犯（容疑は死体遺棄）を雇っていたということですから。結果論ですからね」と、ひょうひょうと受け止めている。社長は「通報すれば、取引停止の可能性があることは頭にあった。事前に話し合ったが、社会人の義務として通報した」ときっぱり。事業に支障が出るのでは、と社員たちと話し合った結果、決断した。

　契約打ち切りの一方、エールもあるという。社長は「『ようやった』と言ってくれるお得意さんもいる。『これからも仕事、頼むわ』とね」と明かし、より深い信頼関係を築けたケースも出ている。警察官からも「市橋（容疑者）がここで働いた金で整形したことが、整形外科医による通報を促し、逮捕につながった。犯罪人を雇っていたといわれるかもしれないが、気にすることはない」と励まされたという。また、捜査関係者は「取材活動の影響を受けたのかどうか、事態がよく分からないが、われわれが通報者を守り切れていないことは反省している」と述べ、遺憾の意を示した。

　社員らと話し合った際、社長には、昨夏放送されたＮＨＫ特番「たったひとりの反乱」が「印象にあった」という。主要取引先である雪印食品の牛肉偽装を、内部告発した兵庫・西宮市の冷蔵倉庫会社「西宮冷蔵」の水谷洋一社長が、告発後に取引先を相次いで失うなどして休業し、再建するまでを描いた内容だ。

　水谷社長を取り上げ、１２日に放送された、フジテレビ系「奇跡体験！アンビリバボー」も見たという建設会社社長は、「通報してよかったと思ってます。全然、後悔していない。建設業界自体も厳しい環境にあるが、頑張ります」と力強く笑った。

日本に不法滞在してる中国・朝鮮人でも、五年間日本に滞在していたら日本国籍を無条件で与える法案を画策してる民主党。

在日外国人参政権法案など参国人が狂喜する法案を成立させようとしてる民主党。

利権を伴う陳情は全て小沢一郎経由に絞られた民主党。

日米間に取り返しのつかない溝を作って、中国の日本侵攻の道筋をつけてる民主党。

献金問題では、国民に全く説明できていない民主党。

被差別出身者や参国人や蛮族の議員が中心の民主党。

これらの事に気が付けば、普通の日本人なら民主政権に支持はできない。



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http://headlines.yahoo.co.jp/cm/main?d=20091113-00000109-jij-pol


時事通信社が6～9日にかけて実施した11月の世論調査によると、鳩山内閣の支持率は54．4％で、発足直後の前月調査から6．2ポイント減少した。不支持は前月比7．2ポイント増の22．8％だった。斎藤次郎元大蔵事務次官の日本郵政社長への起用など一連の「天下り人事」や、米軍普天間飛行場移設問題をめぐる閣内の混乱、鳩山由紀夫首相の献金虚偽記載問題などが影響したとみられる。調査は、全国の成人男女2000人を対象に個別面接方式で実施。有効回収率は66．2％だった。
　支持政党別に内閣支持率を見ると、民主支持層は90．2％（前月比3．0ポイント減）と9割台を維持。自民支持層は24．6％（同10．7ポイント減）、共産支持層は50．0％（同20．0ポイント減）と大幅に減少したが、公明支持層は32．3％（同8．9ポイント増）と増加した。無党派層は45．7％（同5．5ポイント減）。
　支持する理由（複数回答）では、「政策が良い」18．1％、「首相を信頼」15．8％、「他に適当な人がいない」14．6％などの順。「リーダーシップがある」は5．4％と、前月からほぼ半減した。
　鳩山内閣が「脱官僚」「政治主導」を実践できているか聞いたところ、46．9％が「そうは思わない」と回答、「そう思う」の28．6％を大きく上回った。
　政党支持率は、民主が28．4％（同1．0ポイント減）、自民が15．3％（同2．4ポイント減）、公明が4．7％（同1．2ポイント増）。共産2．1％、社民0．9％、みんなの党0．5％、国民新0．2％で、支持政党なしは46．5％。来夏の参院選比例代表の投票先は、民主が33．6％、自民は15．6％だった。望ましい政権の形としては、「民主中心の連立」24．9％、「民主単独」18．6％、「自民中心の連立」12．0％、「自民単独」4．5％、「民主、自民の大連立」16．5％などだった。　

中国製毒ワクチンか？


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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091114-00000005-rcdc-cn


2009年11月13日、中国衛生部は新型インフルエンザ（A/H1N1型）のワクチン接種後に2人が死亡したと発表した。13日、中国新聞網が伝えた。

中国ではこれまでに1000万人以上がワクチンを接種した。今後さらに2000万人が接種する予定となっている。中国衛生部はワクチンの安全性は確認されており、接種により新型インフルエンザに罹患する可能性はないと強調。ただしこれだけ膨大な数ともなれば、異常な反応を引き起こすケースは免れ得ないと発表した。中国は世界で最も早く新型インフルエンザのワクチン開発、認可に成功したが、そのあまりの早さに安全性の確認が十分になされたのか、疑念を抱く声も上がっている。これまで接種者のうち1200人あまりに発熱などの異常反応が認められ、うち15人が重症化した。

【その他の写真】

死亡者のうち1人は心臓が原因の突然死と見られ、もう1人についても調査が進んでいる。衛生部はワクチン接種後の死亡事故があれば、各地方自治体は速やかに調査し報告するよう求めている

紛い物と模倣品、それに不良品は中国製なんだし、誰もが理解している。
そういう意味では十分に浸透していますよ。＾＾；

あ！中国産の毒も同様です！＞＜

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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091114-00000004-rcdc-cn


2009年11月12日、長江商報は、中国のイメージは実際には中国人が考えているようなものとはかけ離れているとする記事を掲載した。国のイメージを形作る要素が中国にはまだ不足しているのかもしれないと分析している。

北京のメディア関係者である筆者の同僚が東南アジアを訪れた際、中国製品は目にするものの、他に中国を感じられるものはなく、街にあふれる広告も日本や韓国のものばかりだった。現地の人と話しても中国は自分が思っていたほど注目されているわけではなかった。ちょうど建国60周年の壮大な軍事パレードを見たばかりだったこともあり、余計ショックに感じたという。

【その他の写真】

記事は、国のイメージは決して商品によって形作られるわけではなく、道徳観や価値観で形成されると指摘する。それが他国から認められて初めて国のイメージが形成されるようになり、例え小国であっても、世界中から認められる国は存在している。

かつての大国はその強大な国力によって他国へ影響力を及ぼしたが、今はそうした時代ではなく、「道徳の影響力がなく強大なだけの国家は恐れられ、認められたり尊重されることはない」と記事は指摘し、中国がこれからどう見られるかは自信やプライドを備えた道徳観、価値観を確立できるかによるだろうと締めくくっている。（翻訳・編集/岡田）

中国は、世界の三流品下請け工場。

加えて、中国は世界一流の毒の生産国です。


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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091114-00000003-rcdc-cn


2009年11月12日、中国の温家宝首相は中国経済の状況について「改善傾向は徐々に確実なものになってきている」と述べた。ただ、「依然として多くの問題にも直面している」とも指摘し、今後政府がマクロ経済コントロールをさらに強化する方針を示した。13日付上海証券報が伝えた。

温首相は北京で行われた上海万博関連のフォーラムの開会式でこの発言をした。今後の政策については、「経済成長維持のため、積極財政策と適度に緩和した通貨政策を継続し、経済成長の質を高めたい」と語った。（翻訳・編集/東亜通信）

欠片でも愛国心があるのなら、人民解放軍に入れてるのでは？

中国の大富豪は中国脱出の足がかりを子供に求めてるだけ。


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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091113-00000027-rcdc-cn


2009年11月10日、米紙ウォールストリート・ジャーナルによると、米国の富裕層の間でも甘やかして育てた息子を軍に入隊させて鍛え直そうとすることは多々あるが、それに倣（なら）って子どもを軍事学校に入学させる中国人が増えているという。12日付で環球時報が伝えた。

米国家庭と異なり、中国人富豪たちは単に甘やかされた子供を軍事教練で鍛え直そうというわけではない。将来ビジネスマンとして成功するために、規律正しさを身につけさせるのが目的だという。中国には「打是親，罵是愛」（子どもに手をあげたりしかったりすることは、わが子を可愛いと思えばこそだ）ということわざもある。

【その他の写真】

浙江省の企業家、宋さんは、「辛い境遇の中で育ってこそ、将来を勝ち抜くことができる」として、17歳の息子をペンシルベニア州にある軍事学校バレー・フォージ・ミリタリーアカデミーに入学させた。同校には数年前まで中国人生徒は1人もいなかったが、現在は28人もいる。しかし寄宿生活は厳しく、すでに10人以上の中国人生徒が他校へ転校させられたという。

記事は、なぜ彼らは中国人民解放軍に入隊せず、アメリカの軍事学校へ入学するのだろうかと疑問を呈し、「軍事学校に入学することは富豪の子どもにとって本当に有益なのだろうか」と締めくくっている。（翻訳・編集/岡田）

日本の小沢一郎、民主党政権。

アメリカのオバマ政権。

台湾の馬政権。

中国のための政権が各国で多発してる事に背筋が凍るｂのはおくだけだろうか？




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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091114-00000011-rcdc-cn


2009年11月13日、日本華字紙・中文導報の張石（ジャン・シー）副編集長はブログでオバマ米大統領のアジア訪問に関する記事を発表した。日米関係に秋風が吹く一方で、両国はともに中国への接近を図っているという。以下はその抄訳。

今回のアジア訪問でオバマ大統領は中国に3日間滞在するのに比べ、日本の滞在期間はおよそ1日と短い。この日程は日本との距離を示すものだとして日本メディア、世論は不満の声を上げている。そもそも民主党政権誕生以来、米国とは沖縄の基地問題など対立点が目立つ一方、鳩山首相は東アジア共同体の実現などアジア重視、中国重視の姿勢を見せている。

【その他の写真】

米国にとっても対中関係の持つ意味はきわめて大きなもの。失業率が10％に達した中、米政府は雇用確保のために輸出拡大を企図しているが、最大の対象国は中国。そのためオバマ大統領は中国に内需拡大を要請している。また朝鮮半島の核問題、核廃絶問題、イランの核問題、気候変動問題などもはや中国抜きでは進められない課題ばかり。これらオバマ政権の重要課題において日本が与える影響力は微々たるものに過ぎない。（翻訳・編集/KT）

●張石（ジャン・シー）
日本華字紙「中文導報」副編集長、記者。在日中国人や日中関係などについての記事を多く発表している。著書に小説「東京傷逝」「三姐弟」など。

※本記事は筆者の承諾を得て掲載したものです。

中国バブルの崩壊後は、暴動から内戦状態になるのは必至だ。
中国共産党の独裁体制も崩壊する事だろう。

そうなれば、中国からの支援と援助で生き延びてる北朝鮮も現体制が破綻して、初めて拉致被害者も帰国するチャンスが出てくる。

その日まで、被害者の皆様には全員無事に生きていてほしいものです。




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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091114-00000019-rcdc-cn


2009年11月11日、中国国家統計局は、全国70都市の10月の住宅価格は前年同月比3．9％上昇して、9月の上げ幅を1．1ポイント上回ったと発表した。1－10月の不動産販売戸数と売上総額は過去最高を記録している。東方早報が伝えた。

また、1－10月の不動産販売面積は同48．4％増、売上総額は同79．2％増に上った。うち住宅の売上総額は同84．3％増だった。不動産価格は昨年の3882元（約5万1000円）/平方メートルから4750元（約6万3000円）/平方メートルに上昇。10月までの販売戸数は昨年1年間分を上回った。

【その他の写真】

スイスの大手銀行、クレディ・スイスのアジア地区主席エコノミストは、ホットマネーの流入が流動性過剰を引き起こし、不動産価格を上昇させていると指摘。「日本の1980年代のバブル経済の特徴と良く似ている」との懸念を示している。（翻訳・編集/NN）

阿保か！

身勝手な推測するな！

野蛮な中国人を受け入れると、被害にあって挙句に日本人が悪者にされる。

この記事を見て、中国人の身勝手さと恐ろしさを深く理解して、親類縁者に中国人を雇ってる人が居れば、親身になって忠告してあげるべきだ。

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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091112-00000015-scn-cn


熊本県植木町で8日、中国人研修生と夫婦2人が死亡、女性1人が重体となる事件が発生した。死亡した夫婦は22歳の中国人男性を7月下旬から農業研修生として受け入れていたという。警察は9日朝から殺人事件として現場検証を行い、中国人研修生が3人を襲った後、自殺を図った可能性が高いとみて殺人容疑で調べている。

　この事件について、日本新華僑報の編集長、蒋豊氏が今回の中国人研修生が関与する熊本殺傷事件に対する文章を自らのブログに掲載している。氏は、今回の事件は当地に大きな衝撃をもたらしたと指摘し、日本で報じられている事件の経緯を事細かに綴った。

　さらに氏は、「事件現場の近隣の人々の話から、中国人研修生がおかれていた労働環境や労使関係、労働への心理が見て取ることができた。これらの全てがまるでマッチのように蓄積され、事件当日の朝に叱責されたことによって発火したのではないだろうか」と分析し、今回の事件を機に中国人研修生制度が注目され、二度と同様の事件が発生しないよう改善されることを望むと語った。

　また、別のブロガー、老丑氏も今回の事件を自らのブログで取り上げ、「日本の研修制度は名義上は人材を育てるというもののはずだ。しかし、実際は廉価な労働力として扱われているに過ぎず、彼らの多くは劣悪な待遇で簡単な労働に従事している」と指摘。

　続けて老丑氏は、日本政府が今回の事件を教訓とし、「中国人研修生は日本にとって廉価な労働力ではない」ということを汲み取ってほしいと語り、それができなければ今後も同様の事件が起きてしまうと語った。（編集担当：畠山栄）

中国の政治と民度はもっと異常。


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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091112-00000033-scn-cn


中国北部の北京市・天津市・河北省・山西省などは10日から11日にかけて、大雪に見舞われた。河北省石家荘市では積雪が74．4ミリで、54年来の記録になった（写真）。

　中国では1990年ごろから暖冬傾向が目立つようになったが、2008年1月から2月にかけては南部一帯が豪雪のため大きな被害が発生。夏の高温や乾燥に関連する黄砂もあり、気候の「極端化」が進んでいるとの見方がある。

　ポータルサイト「環球網」は10日からの大雪を受け、「近年来の中国の気象は正常と感じていますか？」との質問でアンケートを実施した。12日午前10時10分現在、「正常」と思う人は15．8％、「異常」とは84．2％で、大部分の人は気象状況が変化しつつあると感じていることが分かった。（編集担当：如月隼人）

中国の官僚から汚職を取れば、タダの猿になるだけ。

身勝手な嘘と野望で、人間の風体をしてるだけ。


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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091112-00000008-rcdc-cn


2009年11月10日、新華網によると、9日付の香港紙・東方日報は、中国本土では地方政府高官は政治的権力が限られているにもかかわらず、汚職が頻発していると報じた。

記事によると、地方政府の政治協商会議の高官は多くが第一線を退いた幹部で構成されており、一般的には清廉なポストと見なされてきたが、このところ貴州省や深セン市龍崗区など4名の省・市クラスの政協会議主席が汚職や愛人問題などにより相次いで罷免となっている。党書記や省長、市長と比べ、政協会議主席は実務上の権力が弱く、事件の多くは政協主席に着任する前のポストに絡むものだとされており、貴州省政協会議主席だった黄瑶（ホアン・ヤオ）も、10年前は貴州省黔西南プイ族ミャオ族自治州委書記だった。

【その他の写真】

しかし、こうした汚職は氷山の一角に過ぎない。地方政府の政協会議メンバーの汚職は近年急激に増加しているとされ、県クラスの政協会議主席・副主席が罷免されるケースは枚挙に暇がない。07年には河南省南陽市鎮平県の呉天喜（ウー・ティエンシー）元政治協商会議副主席が、少女数十人を強姦し、公金横領や恐喝、マフィアとの取引など多数の汚職を働いたとして逮捕され、今年死刑が執行された。（翻訳・編集/岡田）

日本の資金援助と技術援助で完成した三峡ダム。

そのダム計画が失敗に終わったら、近い将来必ずこう言われるだろう。

「戦後の日帝が中国に勝手に作ったダムだ！謝罪と賠償を要求シル！」


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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091112-00000005-rcdc-cn


2009年11月10日、雑誌・瞭望は記事「三峡ダム貯水の困難：上流の地質災害と下流の干ばつ」を掲載した。

三峡ダムは今年11月までに水位を175メートルにまで引き上げることを計画していた。洪水対策、水力発電、運輸、給水といった三峡ダムの機能を十全に発揮するには175メートルという水位が必要だが、安全面の確認や環境問題、水没地の移民等々の問題によりこれまでは実現しなかった。

【その他の写真】

昨秋、水位引き上げの計画が実施されたが、上流で地質災害が相次いだため中止された。今年9月から貯水は再開されたが、今年は地質災害以上に長江中下流域で発生した干ばつが深刻で、計画は失敗に終わる可能性が高い。都市民の生活用水すら不足するなか、貯水を一時中止することとなった。

一方で水不足は三峡ダムが原因ではないかとの疑念も高まりを見せている。専門家は水不足の主要な要因は干ばつであり、三峡ダムの貯水は副次的なものと否定した。むしろ心配されているのは来年初頭の水不足。現在、放水してしまえば長江上流域の降水量が減少する1、2月の供水ができなくなる可能性もあるという。（翻訳・編集/KT）

＞「付副局長は、中国は商標保護に尽力しており、企業の意識も高まっているとし、商標を正しく用い、その信用を守ることで企業の国際的な競争力を高めることができると話したという。」

嘘吐き中国人がこう言ってます。

この言葉は、中国人でも信じないのでは？＾＾；


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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091112-00000004-rcdc-cn

2009年11月9日、新華網によると、中国工商行政管理総局の責任者が山東省青島市で開催された「2009年商標年度会議」に出席し、中国が世界最大の商標権大国となったことを明かした。

同局の付双建（フー・シュアンジエン）副局長によれば、中国政府が知的財産権を重視を強めるにつれ企業の商標意識も強まっており、その出願件数や審査件数は急速に増加。09年9月末までの統計では、中国の商標登録出願件数は累計701万1000件、有効登録商標件数は316万3000件で、いずれも世界最多。このうち、国内企業の所有する有効登録商標は258万9000件となっている。

【その他の写真】

付副局長は、中国は商標保護に尽力しており、企業の意識も高まっているとし、商標を正しく用い、その信用を守ることで企業の国際的な競争力を高めることができると話したという。（翻訳・編集/岡田）

まさに、その通り！

だが、中国の奴隷と化してる小沢一郎・鳩山政権では自衛隊の弱体化はとめることが出来ない。

まして、人権を食い物にしてるオバマ大統領の中国贔屓の政策では、益々中国は図に乗るばかりだ。

民主政権を成立させてしまった日本も他国の事はいえないが、いくら頭の悪いアメリカ人でも少しは、人権や国防という人類普遍の価値観で大統領を選んで欲しいものだ。

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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091112-00000009-rcdc-cn



2009年11月11日、中国紙・環球時報によれば、オバマ大統領のアジア歴訪を控え、米著名シンクタンクが中国の軍事戦略に関するレポートで、日米は共同のミサイル防衛システムを構築すべきだと指摘した。

レポートは、オバマ大統領訪問の前に日本の首脳は自らの重要なポジションを理解し、ミサイル防衛システムの脆弱さに気付くべきだと指摘する。オバマ大統領はミサイル防衛システムを重視しておらず予算削減まで指示したほか、日本でも「役に立たない」と発言した国会議員がいたようだ。だが、中国はアジア太平洋地域における「行動の自由」を狙っている。これまでは日米の強大な軍事力に阻まれ実現できなかったが、日米をはじめ、それを阻止しようとするすべての国を隅に追いやろうと画策しているという。レポートは「決して見くびってはならない」と忠告した。

【その他の写真】

レポートは、中国はすでに核弾頭の搭載が可能な弾道ミサイルを所有するなど、攻撃力の強化を進めていると強調する。その攻撃力は日本全土を破壊するに十分足りるものだという。そのため、日本が「防衛費を削減することは日中友好の促進に効果的」と考えていることについて、「先を見通す力が足りない」と一蹴。このままでは中国の「属国」になってしまうと警告した。（翻訳・編集/NN）

中国では水道水でもこの有様だ。

これが、工業用水や農業用水となればどうだろうか・・・。

汚染の度合いは死滅的なレベルに達してるのは多くの資料と事実が物語ってる。
そんな中国の製品や産品を日本に無理やり食べさせているのは誰なんだ？

中国側にも問題はあるが、日本側にももっと大きな問題があるのでは？

瓶詰め商品であっても、必ず原産地や製造元をチェックしましょう！
中国産（製）は勿論危険ですが、何も書いてないのは、タチの悪い隠蔽でしかありません。

また、某メーカー（りんご？屋）の瓶詰め食品には、中国産であっても安全を必死にアピールしている製品があります。
あのような品物も要注意です！


=======================記事内容=========================



http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091111-00000072-scn-cn


広東省の有力紙、広州日報によると、同省の珠江デルタ地域にある広州、仏山、深セン、東莞、珠海、江門、中山、恵州、肇慶の住民の4分の1が、水質汚染が恐くて水道水は飲用に使えないと考えている。

　広州社会情勢民意研究センターが発表した「2009年珠江デルタ地区、環境状況に対する大衆意識の調査リポート」で明らかにされた。同調査は5月に開始。無作為抽出した住民に対して訪問調査を行い、2006人から回答を得た。

　汚染の分野別では、「水の汚染が最も深刻」と回答した人が43．0％で、最も多かった。「河川の水の汚染が深刻」と回答した人は57．1％だった。「水道水の水源の汚染が深刻」は26．5％で、「水道水は飲用に使わない」と回答した人は24．3％だった。

　「環境汚染が原因で、体の不調を感じることがあるか」との質問では38％が「ある」、53．7％が「ない」と回答した。

　「せき」、「のどの炎症」など呼吸器や、「いらつき」、「不眠」など精神面での問題で、原因は環境汚染だと考える人が多かった。

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◆解説◆
　中国では地方や民族により若干の違いもあるが、水道水を生のまま飲まないことが一般的。上記リポートも、沸騰させてお茶などにするなどの方法でも飲用しない人が約4分の1だったと解釈してよい。（編集担当：如月隼人）

中国って、堕胎した胎児を食べる国だ、こんなことでは驚かない。



=======================記事内容=========================


http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091111-00000065-scn-cn


献血によって採集された血液成分が、植物の肥料として使用されているという書き込みが写真付きでネット掲示板に掲載され騒動となっており、注目が集まっている。11日更新の中国大手検索サイト百度（Baidu）の「検索ワード人気上昇ランキング」に「花に血漿」が登場した。

　先日、あるインターネット掲示板に「私の肥料は高蛋白で栄養満点」というタイトルとともに、ポリ袋に入った薄い黄色の液体を鉢植えの植物にかけている写真が掲載された。黄色い液体の入ったポリ袋をよく見てみると、「O型RH＋一般冷凍血漿150ml、成都市血液センター」と記されたラベルが貼られている。また、そこには2009年10月3日という採血日と5年後の有効期限も明記されていた。

　書き込みが登場すると、他のユーザーより疑問の声が相次いだため、書き込みを掲載したユーザーは「有効期限が過ぎて廃棄するものだから、肥料に使った」と弁解したという。その後、このユーザーに対して四川省の現地メディアが取材を行ったところ、「冷凍保存すべきところを設備の問題で冷凍できず、廃棄となったのを友達からもらった。よい肥料になると友達から聞いたので、使ってみた」と語ったという。

　成都市血液センターの関係者は、容器の形状などから問題の血液成分は同市の双流県内にある病院に送られたものだと指摘していたが、病院側は「そのような状況は起こってない」と否定していた。その後、事態を重く見た成都市衛生局が調査を行ったところ、問題の血液成分は雑物が混入していたために廃棄になったことが判明した。衛生局では、処分方法に問題があったとして、病院の輸血科の責任者らに行政処分を下したという。

　ニュースを知ったネットユーザーからは怒りの声が続々と寄せられており、「もう献血しないぞ」というコメントが多く見られたほか、「信じられない」「人として最低」「ひどすぎて寒気がする」「俺は花のために献血したのか」「刑事罰を与えるべきだ」「雑物ってなんだ。衛生局の調査も当てにならないぞ」などなどのコメントが見られた。

　先日は北京大学で資格のない医学生が医療行為を行った事件が発生して大問題になったばかり。「また病院か」というコメントも見られたように、次々発生する医療関連トラブルで市民の医療に対するイメージは大きくダウンすることになりそうだ。（編集担当：柳川俊之）

「社会主義」とは独裁政治であり人権無視の政治を言う、妙な言いがかりは止めなさい！

ま、昨日の見直し作業の「仕分け人」のやり方を見てると、民主政権になっての小沢独裁と言う批判は否定できないが・・・。


=======================記事内容=========================


http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091112-00000014-rcdc-cn



2009年11月11日、中国のブログサイト・環球博客に「日本こそ本当の社会主義国だ、と日本人が言っていた」と題した記事が掲載された。日本の老人ホームを視察した筆者は、その豪華な施設と手厚い介護に驚きの声を上げている。以下はその内容。

東京都港区の老人ホームを視察した。この施設が政府から年間80億円もの補助金を受け取っていると聞き、驚いた。立派な施設に手厚い介護。半身不随のお年寄り用に1台1000万円もする全自動の風呂まである。突然、院長に「中国にアウトソーシングする気はないか」と聞いてみた。以前、南の海南島にどこかの先進国が老人ホームを建てたという話を聞いたことがある。中国なら、この10分の1のコストで同等のサービスを提供できるはずだ。だが、院長は「お年寄りは商品ではない」と即座に断った。

【その他の写真】

日本は高齢者の福祉にこれほど税金を注ぎ込んで、大丈夫なのか？ところが、多くの日本人は「日本こそ本当の社会主義国だ」と言っていた。確かに、所得税の最高税率だけを見ても中国の45％に対し、日本は75％にも上る。ある大企業の社長は、「手取りになると、実は自分の秘書とあまり変わらない」と教えてくれた。

日本は経済が十分に発展した後に高齢化社会に入ったため、老人ホームに巨額の補助金を拠出できる体力が温存されている。だが、中国はどうだろう。経済が十分に発展しない段階で、すでに高齢化社会に突入してしまった。だが、今の若者が高齢者になった時、誰が面倒を見るのか。中国は今、人口政策を見直す時期にきているのかも知れない。今ならまだ、間に合うはずだ。（翻訳・編集/NN）

生まれた時から環境汚染に浸ってきた中国人でさえ、中国の環境汚染に体調不良を訴えている。

美しい環境の日本で生まれ育った日本人では、中国での生活は致命的な被害を受けてることでしょう。

その事実を全く報道しない日本のメディアは、どう責任を取るのだろう。


=======================記事内容=========================



http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091112-00000010-rcdc-cn


2009年11月11日、珠江デルタ地域で実施した環境汚染に関するアンケート調査で、4割以上が1年以内に環境汚染による身体の不調を感じたことがあると答えた。南方日報が伝えた。

調査によると、珠江デルタ地域の環境全般について、「満足」「やや満足」と答えた人は30．7％、「普通」は43．8％、「不満」「やや不満」は25．1％だった。水環境については、43．0％が「汚染されている」、特に「河川の汚染」を指摘した人は57．1％に上った。「飲み水」については、65．6％が「水道水は飲めない」と答えた。

【その他の写真】

大気汚染については、「自動車の排気ガスがひどい」と答えた人が69．6％に上った。また、1年以内に環境汚染による身体の不調を感じたことがある人は、41％。「せき」「のどの腫れ」「イライラする」はそれぞれ約4割、「不眠」「風邪」はそれぞれ約3割、「息苦しい」「気管支炎」「皮膚の病気」もそれぞれ2割以上に上った。（翻訳・編集/NN）

日本を溶かせてしまう、在日外国人参政権法案は一時先送りになったが、これは小沢一郎の極悪な策略でしかない。

来年の通常国会で、この悪法が提出されれば数の原理からしても成立は１００％間違いないだろう。

なので、何としてもこの悪法案を提出させることはしてはならない！

今後、年末年始にかけて各地で抗議のデモも多発することが予想されます。
心ある日本人なら、参加もしてもらいたいですが、沿道で声援を送るのも大いに歓迎いたします！


日本の国土防衛の要の地に在日外国人の市長や首長になったら、全ての国民の安全が揺らいでしまうのです。

例えば、対馬がそうです。
在日外国人参政権を手にした、殆どの在日外国人が対馬に住民票を移して、島民選挙に投票したとします。
反日的な人物が、対馬の長になるのは避けれない事態となってしまいます。
在日参政権を手にした外国人の投票によって誕生した対馬の長の手によって「対馬は韓国のもの」と言い放ち、日本人の島民をいびり出すことも充分に予想されてしまいます。
故郷を追われた対馬の島民は行く先も無く彷徨うだけなのです。

そして、韓国人で埋め尽くされた対馬に、日本の指揮権が事実上無くなるのは言うまでもありません。


もっと怖いのは在日華僑です。

世界中に散らばる中国人は中国共産党のコントロール下に置かれています。
地方参政権と言って馬鹿にしてはいけません。

在日特権や、在日擁護の地方政策を取られてしまうと、そのしわ寄せは全て日本人の税金から穴埋めせねばなりません。

あなたの家計にも響いてくるのです。





コソボ紛争も、根本はこのような問題から発生しています。
「元々、この土地は我々のものだったのに、異民族が支配してしまった」というのがコソボの紛争原因なのです。

コソボ問題は遠い地の対岸の火事では無くなってます。

来年の日本が、そうなってるのかも知れない事態になってるのです。


韓国人美人秘書に操られてる小沢一郎の野望を打ち砕きましょう！
日本を守るために！小沢と戦いましょう！
我々の子々孫々の為に日本の地を守り抜きましょう！！！！




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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091112-00001267-yom-pol


民主党は１２日、永住外国人に地方選挙権を付与する法案の今臨時国会への提出を見送る方針を決めた。

　山岡賢次国会対策委員長が社民、国民新両党との与党国対委員長会談で先送りを伝え、両党も了承した。

　民主党内には議員立法で今国会に提出する動きがあったが、党内の反発や、国民新党代表の亀井金融相も法案に慎重な考えであることなどに配慮した。法案に前向きな姿勢を示している民主党の小沢幹事長は政府提出が望ましいとの立場を表明しており、政府・与党は来年の通常国会で政府提出法案として成立を目指す方向で調整を進める。

　山岡氏は与党国対委員長会談後、記者団に「法案を作ることを考えても、通常国会になってくるのではないか。しっかり論議の時間をとるべきだという判断だ」と語った。

　一方、同会談では、３０日までの会期内に成立を目指す法案として国家公務員の給与法等改正案、新型インフルエンザ特別措置法案などに加え、中小企業金融円滑化法案、日本郵政グループの株式売却を凍結する法案を挙げ、最優先で審議に臨むことを確認した。

中国大陸では５千年もの間、絶え間なく子供の誘拐と言う行為が風習としてが繰り返されてきた。

こんな中国が世界の経済大国？
馬鹿を言うな！
今の中国の経済は砂上の巨大楼閣でしかない。

人としての心も無く、物造りの基本も出来てない中国の経済は、１００％崩壊する日が来るし、こんな中国では来なくてはならない。

何故なら、中国のこのような人さらいの風習を世界に広めてはいけないからだ。


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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091107-00000013-rcdc-cn


2009年11月6日、中国中央電視台（CCTV）の報道によると、中国公安部が今年4月以降、全国で解決した児童誘拐・売買事件は1840件、救出した児童は2169人に上っていることが分かった。被害者の多くは出稼ぎ農民（農民工）の子供で、犯人は子供1人当たり1万～数万元（約13万5000～数十万円）で取引していたという。羊城晩報が伝えた。

子供の行方不明事件が多発している広東省東莞市で被害に遭った両親などの証言によると、狙われるのは生後数日の乳児から9歳くらいまでで、最も多いのは3～7歳の子供だという。被害者の多くは都市と農村部の境目に住む農民工の子供たちで、犯人は両親が忙しさで子供に目が届かない隙や往来する住民の多さ、居住住民の複雑性などを利用して犯行に及んでいる。

【その他の写真】

被害に遭った両親の多くは「誘拐されたり、行方不明になった子供の数などは、東莞市のデータとして記録がないだけでなく、同市公安局が公安部に報告したデータにも記録がない」と怒りを表す。現地では「ここ数年だけで1000件以上の児童行方不明事件が発生している」とのうわさもあるという。

児童誘拐・売買事件について、中国人民公安大学の王大偉（ワン・ダーウェイ）教授は「十数年前には子供1人あたり数千元（約数万円）が売買の相場だったが、ここ数年で相場が急騰している。最近摘発した雲南省昆明市の犯罪例では、人身売買の大元が売買人に子供を売る『卸値』が子供1人につき1万1000元（約14万8500円）、販売人が末端の買い手に売る『小売値』は1万8000元（約24万3000円）だった。経済の発展した地区では数万元になることもある」と語る。

また、児童誘拐・売買事件が減らない原因について、王教授は「子供を買う側への罰則が軽すぎる」と指摘している。（翻訳・編集/HA）

この記事が示す意味は、今後はヤマハと河合楽器の技術者を中国の楽器メーカーに招いて、ヤマハや河合楽器の技術をそのままパクると言うことだろう。

中国は何でも日本から盗み出す。
その上での中国の経済発展がある。

盗人シナから日本の技術を死守するべき！


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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091107-00000022-scn-cn



現在、中国では日本から輸出された中古ピアノの販売が伸びていると言う。これに対し、中国人ブロガーの鋼琴専家（ハンドルネーム）氏が「日本産の中古ピアノが中国で流行する理由」と題する文章を自らのブログに掲載した。

　日本のヤマハ <7951> 、河合楽器製作所 <7952> のピアノは素晴らしい音色と優れた品質、手触りの良さに定評がある。統計によると、中国や米国、オーストラリア、香港、台湾など、世界各国へ向けて年間十万を越えるピアノが日本から輸出されているという。

　ブロガーによると、中国では日本から輸出された中古ピアノが人気を呼んでいるそうで、中古ピアノを使っているのは音楽学院のピアノの先生や、音楽関係の仕事についている人などが主であったが、音楽教育が普及するにつれ、多くの人々が中古ピアノを買い求めるようになっているという。

　続けてブロガーは中国産ピアノについて、「経済が発展し、庶民も豊かになり始めた。当然、中国にもピアノメーカーが存在するが、生産量を増やし、コストを下げるために品質を犠牲にしている。劣悪な材料で作られたピアノの音色は薄っぺらく、『厚み』が全く存在しない。それもそのはず、中国産のピアノはわずか3日間で作られている」と批判した。

　続けてブロガーは、ピアノの音の良し悪しは材料のほかに工芸技術レベルが大いに関係していると指摘。続けて、日本産の中古ピアノが中国で売れ行きを伸ばす現状に対して、中国のメーカーは反省すべきだと批判した。

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◆解説

　経済評論家の大前研一氏が「一国におけるピアノマーケットは一人当たりGDPが1万ドルに達するまで成長し続ける」と指摘したことがあるが、現在の中国におけるピアノ市場はまさに成長期にあたる。ヤマハは2003年、上海にピアノの販売会社を設立した。以来、売上高は年20％で成長し、120億円を超えるまでに成長している。

　特に一人っ子政策が実施されている中国では、子どもへの教育が非常に熱心であるため、今後も市場は拡大し続けていくことが予想されている。（編集担当：畠山栄）

残念だが、今の日本はすでに日本では無い。

在日参国人参政権を目差してる中国の傀儡政府に支配されてしまってるのです。

参国人参政権には多くの日本人が嫌悪感を抱いていても、マスメディアはそんな国民の声を全く取り上げようともしない。

そして、知らぬ間に日本は参国人に乗っ取られてるという仕組みだ。

１０年もしたら、日本は中国の指示命令でインドと戦争を起こすかもしれない。

日本とはそういう国に成り下がってるのです。

情けないけど、これが現実です。

頭の中がお花畑のドＭ友愛の鳩ポッポ政権とはそういう政権です。


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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091108-00000006-rcdc-cn


2009年11月4日、米誌ワールド・ポリシー・ジャーナルは「インドは中国に対抗するため、日本を味方に引き込もうとしている」と題した記事を掲載した。6日付で環球時報が伝えた。

中国とインドの国境地帯、アルナーチャル・プラデーシュ州をめぐる紛争は両国に緊張をもたらす大きな要因となっており、インドでは近年、中国の軍事行動を警戒する声が高まっている。中印関係の緊張が高まるにつれ、インドでは日本を盟友とする見方が増えており、先月はナラヤナン国家安全保障顧問とチベット仏教最高指導者ダライ・ラマ14世が来日。同顧問は鳩山由紀夫首相と官邸で会談し、シン首相との早期の会談実現を呼び掛けた。

【その他の写真】

インド・マドラス基督教大学のLawrence Prabhakar副教授は、「日本はインドの核武装化を警戒しながらも、両国関係は緊密化の傾向を強めている」と指摘した。日本とインドは貿易パートナーとしての関係も深めており、昨年の貿易額は130億ドルに達している。インドのこうした動きについて、オークランド大学の楊健（ヤン・ジエン）氏は「中国に対する十分な牽制になる。中国は日本とインドに包囲されている感覚を覚えるはず」との見方を示した。（翻訳・編集/NN）

でも、最終的には頭の中がお花畑のドＭ友愛の鳩ポッポ政権は中国の言いなりになるのでは？

こんな民主党に投票した日本の有権者に猛省を促すべき！

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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091107-00000018-scn-cn



　日本政府が6日、日本最南端の無人島、沖ノ鳥島（東京都小笠原村）に港湾施設を設ける方針を決めた件で、中国でも報道が始まっている。排他的経済水域（EEZ）として設定している日本、同水域設定できない「岩」だと主張している中国の両国間の新たな火種として日中間で注目されそうだ。

　沖ノ鳥島は東京の南南西約1700キロの北緯20度25分、東経136度4分に位置する二つの小島からなる無人島。現在のところ、中国は沖ノ鳥島を日本の領土として認めている。ただし、あくまでも「岩」であり、EEZとしては設定できない、というのが中国の主張。中国の主張が始まったのが2004年ごろとされ、それ以降日本でも対応を進めていた。

　7日日本時間16：00ごろまでに、中国ではウェブサイト上で18の情報サイトが同一報道を転載している。その内容は日本の報道を引用しつつ、「長年の風化に伴って、現在では小さな二つの“岩”しかなくなってしまっている」と表現。

　「日本はここを“島”だと立証することで、経済的、戦略的な企図を実現しようとしている」とし、「経済的には、EEZに設定することで、その総面積は日本の国土38万平方キロメートルを上回る40万平方キロメートルの水域を確保することになる。この水域はレアメタル（希少金属）などの海底資源が豊富とされ、その権益獲得に動くものと考えられる」と指摘。

　また、戦略的な面として、軍事面で、南西諸島を「第一列島線」、小笠原諸島からマリアナ諸島、グアム、パラオを結ぶ線を「第二列島線」として自国の防衛ラインに組み込む中国にとって、「（同水域が）第一列島線と第二列島線のほぼ中間点に位置するものであり、ここに港湾や、将来的に空港施設ができれば、日本は重要な要衝を獲得することになる」と警戒感を露わにしている。（編集担当：鈴木義純）

写真を見る限り、施設とは到底言えない。

モロに野焼きそのものだ。

こんな国が経済大国？

基礎が全く出来てない、砂上の楼閣でしかない！


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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091108-00000004-rcdc-cn



2009年11月6日、中国科学院が中国国内のゴミ焼却施設に対し、ダイオキシン排出量を調べたところ、16％が国家基準、70％が欧州基準以上の量を排出していることが分かった。南方週末が伝えた。

中国のゴミ焼却施設は05年の67か所から現在は100か所近くにまで増加し、ゴミ焼却にともなうダイオキシン排出が社会問題となっている。だが、一体どれくらいのダイオキシンが排出されているのか、正確なデータはこれまで存在しなかった。ところが今年、国際的に有名な学術雑誌「Chemosphere」に、中国科学院大連化学物理所の研究グループらが1年かけて中国国内のゴミ焼却施設19か所を調査した結果が掲載された。

【その他の写真】

研究グループは具体的な調査対象を明かさなかったが、19か所のダイオキシン排出量は0．042～2．461 ng-TEQ/Nm3で、平均は0．423ng-TEQ/Nm3だった。中国環境部が定める国家基準は1．0ng-TEQ/Nm3以下、欧州基準は0．1ng-TEQ/Nm3以下だ。うち国家基準に合格したのは全体の84％にあたる16か所、欧州基準は同31．6％の6か所だった。（翻訳・編集/NN）

中国製は何しろ危険だ。

マスクの品薄当時に、薬局へマスクを買いに行ったら、中国製のマスクは大量に売れ残っていた。

みんな、中国製の怖さが浸透してるようで、安心しました。


=======================記事内容=========================


http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091111-00000054-scn-cn



中国政府・国家食品薬品監督管理局は11日に行った定例記者会見で、「新型インフルエンザのウイルスをブロックする」などの宣伝文句で販売していたマスクの生産工場を閉鎖したと発表した。

　問題のマスクを販売していたのは、天津市明大科技開発有限公司。同社の工場は河北省廊坊市永清県内の農村部にあり、医療機器生産企業許可は取得していない。生産するマスクも医療用品として登録されていなかった。

　同社は「中国疾病コントロールセンターで測定したところ、インフルエンザ予防や美容効果があることが示された」などと製品に表示し、ウェブサイトでも宣伝していた。

　これまでも同マスクを8012個生産し、5000個をすでに販売した。販売価格は9．5元（11日為替レートで約125円）だった。（編集担当：如月隼人）

怖くて危ない中国人とは、永遠に友達にはなりたくは無い。



=======================記事内容=========================


http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091111-00000032-scn-cn

留学生にとって、現地の友達を得ることは、語学習得を早め、異なる価値観に触れ、自身の視野を広げるいい機会だ。また、日本が現在進める「留学生30万人計画」で、入国制限は緩和され、中国では留学ブームも起きていると一部報じられている。

　しかし、日本に留学中の中国人ブロガー「康輝日本留学（ハンドルネーム）」氏はこのほど、日本人と友達になるのは時間がかかると述べ、その理由と今後の意欲について語った。

　「康輝日本留学」氏は、留学生と日本人が友人関係になりにくい理由に　1．日本人は高校を卒業するまで外国人と深く接触する機会がなく、留学生とどのように付き合えばいいか分からない　2．日本人が社会科などで勉強する外国教育は欧米中心で、アジア各国の社会文化や歴史についてそれほど関心がない　3．日本人はアジアを一段低く見ており、差別意識を持つ傾向が強い　などを挙げ、日本人学生の、特にアジアの留学生に対する関心が薄いことに若干のいら立ちを伝え、「日本人と友達になるのは時間がかかる」などと言及した。

　一方、同氏は留学生同士が居心地の良さだけで「群れる」のも問題視しており、日本人から閉鎖的だと見られないよう、注意を払っているとつづった。

　同氏は、「1人でもいい、時間をかけて日本人の友達を見つけたい。友は私と日本をつなぐ大事な架け橋だ」と語り、日本人の中にも留学生との交流でその国を知り、好きになってくれる人はいる、と希望を持ち、今後も積極的に日本人と交流を図りたいと結んだ。

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　日本には現在、大学や大学院、短期大学、高等専門学校など在籍する留学生は約12万3000人おり、そのうち7万2000人が中国人留学生だという。中国における留学生増加の勢いは日々拡大しているが、中国国内の大学では、教育環境の整備を進め、優秀な人材の確保に努める動きも見られる。

　ブログの著者は日本の「欧米偏重」の風潮を取り上げていたが、中国においても「欧米志向」は根強く、有名大学においては、専攻語学のうち、人気なのは英語、ドイツ語、フランス語などで、日本語が下位にある状況も目立つといい、日本を「有望な留学先」として選ぶ中国人は今後、減少するのではとも見られる。（編集担当：金田知子）

もっと衝撃！は、中国人が背広を着てること。

猿は、四足歩行してろ！

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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091111-00000042-scn-cn



2009年11月3日付、中国の国営テレビ、中央電視台（中国中央テレビ、CCTV）のCCTV網によれば、中国の名門北京大学第一医院で、医師免許を持たない学生8名が医師として労働していたことがわかった。中国でも研修医制度が存在するが、彼らは研修医の範囲を超えて医療行為を行っていた。

　8名という人数の多さと名門医院ということもあり、中国国内では不安視する声が高まっている。

　その他にも、広州市では、研修医が担当医師の指示を受けずに診察を行って子供一人が死亡するなどの事件も起こっている。

　鳳凰網では「あなたまたは知人は、研修医の治療を受けたことがあるか？」とのタイトルでインターネットアンケートが実施されている。

　09年11月11日現地時間12：00現在、投票数は1842票。「受けたことがある」74．5％、「受けたことがない」16．9％、「その他」8．6％。

　実に74％以上のネットユーザーまたはその知人が研修医による治療を受けていることが分かった。

　「研修医による治療を受けてもいいか？」とのタイトルでは「受けてもいい。但し、必ず担当医師の判断が必要」61．1％、「受けたくない」37．8％。

　寄せられた意見には「中国の医療は腐っている。ぼったくりなど日常茶飯事だ」、「中国では出産時に医師に賄賂を渡すのは常識。そうでなければ麻酔も打ってくれない。帝王切開の幅は賄賂の額できまる」、「特に外国人は保険があるから、ありえない量の薬を渡されているのをよく見かける」など医療に対する不信感は非常に高まっているようだ。（編集担当：吉川智香）

中国はアフリカに経済侵略して資源を一手に握ろうとしてるが、あの国は水で滅ぶ国である。

汚染された国土と枯渇する水資源。
おまけに、何をさせてもマトモなものが作れないし、他国の物は全て盗む中国人。

こんな中国がイツまでも経済発展するはずが無い。



=======================記事内容=========================


http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091111-00000011-rcdc-cn



2009年11月10日、中国中部・江西省南昌市郊外にある厚田砂漠が、干ばつの影響でみるみる拡大している。チャイナフォトプレスの報道。

「亜熱帯域最大の砂漠」「オアシスの中の砂漠」との異名を持つ厚田砂漠は、南昌市郊外30kmに位置し、その面積は280haに及ぶ。季節風によって形成された美しい砂丘や三日月形の湖沼で有名。

【その他の写真】

しかし今年9月下旬以降、長江以南の広範囲で少雨が続き、農作物の干ばつ被害や飲み水不足が深刻化している。その影響を受け、厚田砂漠は日々拡大の一途をたどり、周辺に居住する住民を激しい砂嵐が襲い、その生活を脅かしているという。中国水害・干ばつ対策本部は現在、かんがいと節水のための工事を早急に進めるよう対策を講じている。(翻訳・編集/愛玉)

中国人研修生が起こしたこれまでの数々の重大事件の根本は、中国人の反日感情が心底にあるからに相違ない。

中国人を研修生として迎え入れるのは、それだけの命を掛けた莫大なリスクが必要ということ。

熊本の農家のご夫婦には気の毒だが、勉強不足だったのが悲劇の発端でもある。


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http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091111-00000010-rcdc-cn


2009年11月10日、日本の華字紙・日本新華僑報の蒋豊（ジアン・フォン）編集長はブログで、熊本県で中国人研修生が研修先の農家夫婦を殺害し、自身も自殺したと見られる事件を取り上げ、その背景を分析した。以下はその内容。

事件は8日、熊本県植木町の農家から「誰かが自殺したようだ」との119番通報があり、警察官が駆けつけたところ、農業研修に来ていた中国人の王宝泉（ワン・バオチュエン）さん（22）が首をつって死んでいるのが発見された。その後、この家に住む広地宏一さん夫婦の遺体と意識不明で倒れている親戚女性も見つかった。王研修生が大量の返り血を浴びていることから、警察は研修生が夫婦を殺害し、その後自殺を図ったものと見ている。王研修生は6月下旬に来日したばかりだった。

【その他の写真】

王研修生は前日から体調不良を訴え、休みたがっていたようだ。だが、広地さんが経営する野菜販売店の従業員によると、広地さんは休みを認めず、大声で「早くこっちに来い！」と叫んでいたという。また、近所の人の話では王研修生は繁忙期には連日早朝5時から深夜まで働いていたほか、最近は何度も広地さんに怒鳴られる姿が目撃されていた。

夢と希望を抱いて来日したはずの若者が、なぜこのような凶行に走ってしまったのか？近所の人の話から、王研修生の労働環境や広地さんとの労使関係、心理状態などが読み取れる。言葉の壁もあっただろう。日々の生活で鬱積したものが体調不良にも関わらず怒鳴られたことで、爆発してしまったのか。2度と悲惨な事件が起きないよう、今後は中国人研修生の心理サポートにも力を入れていく必要があるだろう。（翻訳・編集/NN）

試合に勝っていたらニコニコ顔で　はしゃいでる原監督は長島元監督に大いに通じるものがある。

何しろ、大勝してる時は「この世の春」を満喫してるかのようなご陽気な雰囲気があふれているからだ。。

しかし、原監督と長島との違いは負けてる試合での表情だ。

原は今にも泣きそうな顔をして涙目になっている。

小学生の我が息子が巨人戦の中継にチャンネルを合わせての直後、瞬時に巨人の優勢か劣勢かを判断してたほどである。（ベンチの原監督の顔を見れば判るというのだ）

息子曰く「よくわかる監督やな・・・」


しかし負け試合での長島は違った。

流石にミスタージャイアンツである。

負け試合では、なんと！恍惚と眠りについてたのだ・・・。＾＾；

しかもベンチ前に片足を掛けて観戦してるような体制ではあったが、目は完全に半開きで瞳孔が空ろで完全に意識が遠のいてるのが判別できた。



そんな監督でも優勝は出来る。

世の中、やっぱり金である。



巨人が優勝すれば子供の教育に悪い！と言われて久しい。

息子の人生への悪影響を憂慮するばかりである。





==================記事内容====================


http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091108-00000048-san-soci


札幌ドームで１０度、宙に舞った。７日行われたプロ野球日本シリーズで７年ぶりの日本一に輝いた巨人。優勝インタビューで原辰徳監督は「奪回しました！」と声を張り上げた。ワールド・ベースボール・クラシック（ＷＢＣ）で日本を世界一へ導いた指揮官の一年は、最高のエンディングを迎えた。

　監督として初の日本一に輝いた７年前も、この夜のように喜んだが、翌年のオフに球団との確執から、道半ばで退団した苦い過去がある。だが、この曲折こそが人生の転機になった。

　「連れてきたコーチ陣も一緒にチームを去った。タツ（原監督）はあの後、辞めたコーチの給料を自ら補填（ほてん）していたんです。自らの行動で人に迷惑をかけることの重さ、自分が我慢することの大事さを学んだのでしょう」。原監督の母校・東海大野球部の先輩で、藤田元司・元巨人監督の娘婿でもある国際武道大野球部監督の岩井美樹さんは、こう振り返る。

　平成１７年オフ、再び巨人のユニホームを着た。本命視されていた星野仙一氏（元阪神監督）が固辞し、チーム力が下降していた逆境の時期だったが「逃げることはしない」と古巣再建の先頭に立った。

　曲折から学んだ「我慢」はＷＢＣ、そして日本シリーズでも発揮された。ＷＢＣではスランプだったイチローを、今シリーズも第４戦まで不振を極めた亀井を使い続けた。岩井さんは言う。「ＷＢＣで我慢することの大事さを改めて覚えた。クライマックスシリーズ終了後に電話で話したのですが、声に力があった。監督としての自信を確実につけています」。三池工高、東海大相模高の監督として夏の甲子園で全国制覇を果たし、原監督が最も影響を受け、目標としていた実父の貢氏も、近年は「もう、何も言うことはない」と目を細める。

　原監督が指導者として大切にしていることがある。それは「理（ことわり）を知る」ことだという。「指導者である前に、一般教養を含めて『基本』を知る必要がある」。物事の道理を知らなければ選手を諭すことはできないと確信している。遠征先では歴史小説を愛読し自らの見識を深める努力も怠らない。根底には勝負師として自らを律する厳しさがある。

　ＷＢＣ連覇、セ・リーグ３連覇、そして、今回の栄冠。「日本一で締めくくることができてよかった」。今年７月で５１歳を迎えた「永遠の若大将」は、指揮官として円熟のときを迎えた。（浅野英介）

「＜政府＞アフガン軍を財政支援　ＮＡＴＯ基金に数十億円」


こんな支援するより、中国の圧制と弾圧、そして大虐殺に曝されてるチベットやウイグルの人々に武器を手回すように支援してはどうだ！

しかし、頭の中がお花畑のドＭ友愛外交の鳩ポッポ総理では絶対に無理な提案でした。。。＾＾；

飛んでる鳩山の目がキモイと思うのは僕だけか？？？


==================記事内容====================



http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091107-00000032-mai-pol


政府は、アフガニスタン復興支援のため、同国の国軍に数十億円規模の財政支援を行う方針を固めた。国軍支援はアフガニスタン情勢に苦しむ米国が要請しており、来週のオバマ米大統領訪日の際に要請に応える意味がある。日米首脳会談で伝える日本の新たなアフガニスタン支援策の柱の一つとする。ただ、軍への支援だけに、連立を組む社民党から反発が出る可能性がある。

　アフガニスタンでは治安が悪化しており、治安改善に向けた貢献が必要と判断した。

　同国で治安活動を行う北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）の下に設置された国軍支援のための基金へ拠出する。輸送経費、人件費などにあてる方針だが、社民党の反対などを考慮して、軍の施設整備費や環境保全対策費などの名目にすることも検討している。

　１０月に来日したゲーツ米国防長官は「アフガン国軍への資金提供が必要だ」と財政支援を要請した。

　米国ではアフガニスタン増派を巡って対立が激化しており、増派する場合でも将来の撤兵の見通しをつけるため、現在米軍が担っている治安維持機能を国軍が肩代わりできるよう強化すべきだとする議論が強まっている。

　日本は海上自衛隊によるインド洋での給油活動を中断する一方、新たな自衛隊派遣など軍事的な貢献は行わない方針だ。

　一方、韓国は対米協力の側面からアフガニスタンへの再派兵を表明しており、日本としても対米協力姿勢を打ち出す必要性を考慮した。アフガン支援策で、政府はすでに１０年度からの５年間で５０億ドル（約４５００億円）、隣国パキスタンにも５年間で２０億ドル（約１８００億円）規模の支援を行う方針を固めている。主な柱は反政府勢力タリバンの元兵士への職業訓練や、警察官訓練、アフガン警察約８万人の給与の半額負担の継続、農業支援、カブール首都圏開発など。ただ、訓練などの人的貢献策については場所や要員の確保などで課題が残っている。【大貫智子】

頭の中がお花畑の鳩ポッポ総理に乗船してもらって、シー・シェパードが攻撃してきたら「友愛」の信念を掲げてシーシェパードの攻撃の餌食になってください。＾＾；

在日外国人参政権に反対する大多数のマトモな日本人は、きっと同じことを思ってますよ。＾＾


==================記事内容====================

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091108-00000052-san-pol


暴力的な調査捕鯨妨害を繰り返している米国の環境保護団体「シー・シェパード」（ＳＳ）を取り締まる新法の法案提出・制定が、困難な情勢となっている。今シーズンの南極海での調査捕鯨開始が月内に迫っているにもかかわらず、政府内で異論が出ており、意見統一ができていないためだ。このままでは、法的な対策が講じられないまま、捕鯨船団は出港することになり、捕鯨関係者は「犯罪行為をしているのはＳＳなのに、われわれは今シーズンも逃げることしかできないのか」とあきらめ顔だ。

　政府関係者によると、新法では、公海上でＳＳ抗議船から暴力的な妨害を受けた際、抗議船への捜査権のある海上保安官の乗り込みや、活動家の逮捕を可能にするほか、「正当防衛」の範囲内で武器使用も認めることが検討されている。

　ＳＳ抗議船はオランダ船籍で、現行法制では日本側から乗り込んで取り締まることはできないと解釈されてきたが、国連海洋法条約でも、公海上の外国船籍の海賊行為に対して逮捕などが認められていることなどから、内閣官房や外務省、水産庁、海上保安庁などで協議を進め、水面下で法案の骨子も作成した。

　しかし、ここにきて外務省などから「捕鯨妨害は『海賊』とはいえない」といった強い慎重論が出たため、結論は先延ばしにされる見通しになった。

　政府は今年３月、今シーズンの調査捕鯨までにＳＳ対策の法整備について結論を出す方針だったが、政権が交代。臨時国会の審議状況などを考慮しても、新法制定は極めて難しい状況だ。

　ＳＳは、昨シーズンも捕鯨船に衝突するなど、暴力的な妨害を繰り返したが、日本側の捕鯨船に乗り込んでこなかったため、取り締まることができなかった。

　法整備をめぐる議論については、水面下で行われており、対策をとりまとめている内閣官房は「政治決定する内容なので、官僚がお話しすべきではない」と、民主党政権の方針を理由に説明を拒んでいる。

　捕鯨船団側は、抗議船の妨害から回避するための装備強化なども進めているが、関係者は「法的な対策には期待できないとすれば、また、同じことが繰り返され、逃げるしかない。おかしな話だ」と話している。

櫻井よし子さんの発言は、まさに正論中の正論である。

頭の中がお花畑の鳩ポッポ総理の言動は、夢見る無垢な青年・・・・と言うよりは、（失礼ながら）脳に重篤な障害を持ってる人のようにも思えてならない。


鳩山総理の、どこかしらへ飛んでるあの目・・・・。

そんな総理を選んでしまったのが日本人の不幸なのか・・・？


==================記事内容====================


http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091108-00000045-san-soci


民主党政権の誕生を踏まえ、揺れる日本の内外情勢を考える講演会（主催・奄美大島商工会議所など）が７日、鹿児島県奄美市の中央公民館で開かれた。講師のジャーナリスト、櫻井よしこ氏は「外交の目的とは独立国家として生き残ることである」と述べ、鳩山政権が掲げる「東アジア共同体」構想を批判した。

　櫻井氏はこの中で、「日本人には穏やかさを尊ぶ文化があるが、優しさだけでは国家は成り立たない。国際政治は自国利益を確保する存亡をかけた戦いであり、『友愛』の精神など通じない」と鳩山政権の外交戦略の甘さを指摘。「（中国の胡錦濤国家主席に東シナ海のガス田を）『友愛の海にしよう』と言った鳩山首相はまるで夢見る少年のようだ」と皮肉った。

　一方、もう一人の講師で拓殖大常務理事の佐野幸夫氏は、西郷隆盛の長男で、自らが研究する奄美大島出身の外交官、西郷菊次郎について講演した。

　佐野氏は日本統治下の台湾で、北東部・宜蘭の首長として治水事業などで地域の発展に貢献した菊次郎の功績を紹介。「菊次郎は今も地元住民に『神様』と信頼される日本人であり、奄美大島の誇りだ」と締めくくった。商工会の浜崎幸生会頭は「今日を契機に（鹿児島県）最南端の奄美から日本を元気にしたい」と地域経済の活性に向けて協力を呼び掛けた。

国民新党の亀井しと、社民党の福島瑞穂市の発言の違いは、それぞれの「お里」の違いからだろう。

亀井氏は正真正銘の元警察官僚で、間違っても某国の帰化人ではない。

だが、福島瑞穂氏は・・・・。（これ以上は書かないでおくが・・・）

在日外国人参政権を強く推し進めてる議員を見てると、この図式が全員にピタリと当てはまる。

愛人である在日外国人を公設秘書にしてる某前代表や。

某有名歌劇団ＯＧと言うのがご自慢の在日妻の宇宙人など・・・。


「在日外国人参政権」や「東アジア共同体構想」は、彼らの妾（メカケ）や妻から、何らかの影響があるのは火を見るよりも明らかではないだろうか？


==================記事内容====================

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091107-00000546-san-pol


民主党が永住外国人の地方参政権付与法案提出に向け調整に入ったことを受け、国民新党代表の亀井静香郵政改革・金融担当相は７日、「地域や国民の感情もあるので国民的理解を得る努力が必要だ。時間をかけてやるべきだ。たまたま（民主党議員の）数が多かったからといって可決すれば済むという性格の法律ではない」と述べ、慎重な対応を求めた。

　一方、社民党党首の福島瑞穂消費者・少子化担当相は「今国会で成立させることに賛成だ」と述べた。ともに都内で記者団に語った。

巨人がセリーグの優勝を果たすだけでなぜか日本経済は不況に陥る。
それが、日本シリーズを制したとなれば、不況の上に「大」の文字が鎮座するのはいうまでもない。

平成初期の長島監督の「メイクドラマ」の連続優勝の時は平成大不況という未曾有の不況に日本経済は苦しんだものだ。

今後の日本経済は長期金利が上昇して、日本単独の恐慌がやってくるかもしれない。

アメリカもＥＵも中国も既に不況を脱しようとしてるのに、何故　日本だけどうしてこうなるのか・・・。
これからは、生活防衛に専念するしかないだろう。





==================記事内容====================


http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091107-00000528-sanspo-base


プロ野球の日本シリーズ第６戦（７回戦）日本ハム－巨人が７日、札幌ドームで行われ、巨人が日本ハムを２－０で下して対戦成績４勝２敗で７年ぶり２１度目の日本一に輝いた。原監督は２度目の日本シリーズ制覇。

【写真で見る】　先制の中越え適時打を放った阿部

　またもや「中大コンビ」だ。日本一に王手をかけて迎えた大一番。亀井、阿部のバットが火を噴いた。二回だ。一死から亀井が左中間を真っ二つに切り裂く二塁打で出塁。二死三塁から、今度は先輩・阿部が武田勝の外角スライダーを中越えに運んだ。

　「少しタイミングを外されたけれど、しっかり芯でとらえることができた。打球もよく伸びてくれたね」

　貴重な先制点をたたき出したのは、頼りになるキャプテン。だが、二塁ベースに到達した阿部にいつもの笑顔はなかった。

　理由があった。一回二死一塁から日本ハムの４番・高橋の放った打球が巨人先発・東野の右手を直撃。そのままマウンドを降りた。後輩の悔しい気持ちは痛いほど分かっていた。

　昨年のリーグ優勝を決めた試合で阿部も右肩関節挫傷の大けがを負い、途中交代していた。西武との日本シリーズの出場は代打とＤＨのみ。不完全燃焼だった。だから…。

　「きょうの試合は絶対に先制点がほしかった」。５日の第５戦は、１点を追う九回に亀井の同点ソロと阿部のサヨナラ本塁打が飛び出して劇的勝利。３勝２敗とし、７年ぶり２１度目の日本一に王手をかけた。

　４つ違いの亀井と阿部は、札幌に場所を移しても絶好調。六回は二死一塁から小笠原の右翼線安打に稲葉の失策が絡んで１点を追加。リードは２点になった。

　巨人は先発東野のアクシデントで緊急登板した内海が好投。救援陣による継投で日本ハム打線を抑えると、最後は守護神クルーンが締めて大一番を制した。

テーマ : プロ野球
ジャンル : スポーツ

私Furufuruは、１０月１０日当日、心斎橋での買い物帰りに偶然このデモの7皆様に遭遇し、飛び入り参加させていただきました！（恥ずかしながら、このデモの事を実は知らなかったのです＾＾；）

デモも最初は２０～３０人程度だったようですが、自然発生的に参加者が増えて行ったようで最終的には長蛇のデモとなりました。。
きっと、私のように偶然見かけてデモに同行した人々が殆どだったのでしょう。

デモに参加してる人を見てると、温厚な老夫婦や若いギャルたち、または正義の為に血沸き肉踊る若者達などさまざまな年代の人々だったのが印象的です。

しかし、驚いたのはマスコミが全くデモの事を報道してないと言うことです。
休日の白昼に、大阪のメインストリートでの「在日参政権反対」のデモは、中国政府の支配下にある朝日新聞や毎日新聞、そして歴史偏重放送を繰り返して非難轟々のＮＨＫ（日本非国民放送）は、完全に無視を決め込んでいたようです。

マスコミの徹底した左傾報道でで、ついに日本は売国奴政党である民主党が政権を握ってしまいました。
その民主党の小沢一郎や鳩山の悲願が「在日外国人参政権」なのです。
いくら、愛人（小沢一郎の秘書）や正妻（鳩山首相ご自慢の奥方）が参国人だからといって、これは酷すぎる法案です！

心ある日本人として、この法案だけは通してはいけません！
我々の子々孫々が在日外国人の手によって迫害される時代が来てしまうからです。

在日の人々が政治に拘りたいのなら、日本に帰化してから拘ってください。
民主党内閣の閣僚野中にも多くの帰化大臣がいてるではないですか。

彼ら帰化議員の野望は、日本の溶解でしかありません。


在日外国人参政権断固反対！
皆さん、頑張りましょう！！！


http://www.youtube.com/watch?v=XzQPdRzMqsI&NR=1

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